【iDeCoを徹底解説】最低限知っておくべき事 - カジュアルな資産形成でゆとりのある暮らし

iDeCo(イデコ)は個人型確定拠出年金と呼ばれ、自分で毎月掛け金を積み立て、自分で運用して老後資金を作る、といういわば「自分年金」となります。

＊似た制度に「企業型確定拠出年金」(DC401k)がありますが、それは会社が従業員に加入してもらう制度です。

掛け金が全額所得控除になり、運用利益が非課税、60歳以降の受け取り時も税金が0(ゼロ)もしくは減額になるなど、節税メリットが大きいお得な制度です。

本記事では、iDeCoに加入できる人はどんな条件なのか？それを享受するには何を準備し、何を知っておくべきなのか？を徹底解説します。

iDeCoは税制優遇と老後の計画的な積み立てが出来る事が魅力

iDeCoに加入すると何が嬉しいのか？以下の通り、3つのメリットがあります。

iDeCoは60歳まで掛金を拠出し続け、掛金を自分でうまく運用して増やします。こうして増やした積立金を60歳以降に年金として受け取ることが可能になる制度となります。

60歳になるまでは引き出す事が出来ないので、余裕のある資金で積み立てる事が重要！
もし、引き出す事も視野に入れるなら、NISAから開始しよう！

kanae

つみたてNISAを実施しつつ、お金に余裕がある場合にiDeCoの加入の方が良いね。一度、加入すると60歳になるまで引き出せないのでそこはデメリットにもなり得るね。

iDeCoは、以下の3パターンが主な加入者となります。

ちなみに専業主婦でも加入できます。その場合、所得控除のメリットはないですが運用益が非課税となり、受け取るときも各種控除が適用されます。

2016年12月以前は国民年金の第3号被保険者（以下、「専業主婦（夫）」）の方はiDeCoに加入することができませんでした。

しかし、ライフスタイルが多様化し、国民の自助努力による資産形成を促す観点から、2017年1月から専業主婦（夫）の方もiDeCoに加入することができるようになりました。

yoshiharu

私の場合、企業に勤めていて、企業型確定拠出年金に加入してるのでiDeCoは2022年2月時点では加入出来ない。2022年10月以降、条件緩和があるのでそれによっては加入できるようになるかも。

下限として月額5,000円から掛け金を積み立てる必要があります。
5,000円以上積み立てている場合、1000円単位で追加設定が出来ます。

kanae

まずは、5,000円から始めるのはありだね💖

iDeCoは加入資格・区分がありそれに応じて掛金上限が変わるので注意が必要。以下の表を参照。

yoshiharu

自分がどの加入区分かを確認して、上限額をチェックしておこう！

以下の順番で加入の為の準備をしよう！

金融機関は、銀行から証券会社、そしてネット証券会社でも加入が出来ます。

なお、以前、投資信託の記事を書きましたが、そこと同様にリアル店舗を保有している銀行や証券会社は手数料が高く、金融商品も少ないという特徴があります。

よって、以下のネット証券がお勧めです。

	SBI証券	マネックス証券	松井証券	楽天証券
iDeCo金融商品総数	37	27	40	32
インデックス商品数	21	17	34	15
アクティブ商品数	15	9	5	16
元本確保型商品数	1	1	1	1
(参考)ポイント還元 ※NISAはクレカ決済可ですがiDeCoは不可	三井住友銀行のクレジット決済を行う事でVポイントが0.5%以上還元される。	マネックスカード決済を利用する事でポイントが1.1%還元できる。	MATSUI SECURITIES CARDで決済を行う事で0.5%還元できる	楽天クレジットカード決済で0.2%以上の還元
備考	加入口座数はトップ	海外の金融商品に強み	ネット証券の先駆け。どちらかというと国内株式に強い	昨今、改悪続きで楽天経済圏以外の方の場合、恩恵が少ない。